沿革 | 筑波大学情報環境機構学術情報メディアセンター

昭和４９年４月	学内共同利用のための計算センターを設置。「いつでも、どこからでも、簡単に、誰でもが使用できる」ネットワーク指向のシステム構築を開始した。研究・情報処理教育（新入生全員必修）・事務処理のための運用開始。
昭和５０年４月	教育機器に関したサービス等を目的に、教育機器センターを設置。
昭和５３年４月	学術情報検索システムの構築を含め、幅広い情報システムの共同利用を目的に学術情報処理センターに改組。
昭和５６年４月	学術情報検索システムUTOPIA運用開始。（平成１６年８月まで運用）
平成４年４月	SINETへの接続・運用開始。
平成６年３月	高速ネットワーク装置ATMの導入。
平成６年４月	スーパーコンピュータの運用開始。平成１３年度よりレンタル化。（平成１９年２月まで運用）
平成８年９月	高速ネットワーク装置ATMの２回目の導入。
平成９年	スペース・コラボレーション・システム（SCS）の筑波１局（筑波地区）設置・運用開始。（平成２１年３月まで運用）
平成１３年９月	補正予算により、高速キャンパスネットワーク設置。
平成１４年９月	スーパーSINETへの接続・運用開始。
平成１４年１０月	図書館情報大学と筑波大学の統合に伴い、図書館情報大学の総合情報処理センターを筑波大学の学術情報処理センターに統合。
平成１５年４月	つくばWANへの接続・運用開始。
平成１６年４月	教育機器センターと学術情報処理センターを統合し、学術情報メディアセンターを設置。技術部門体制を採用。情報ネットワーク、コンピューティング基盤、教育用情報メディア、学術メディア基盤の４技術部門体制をスタートさせる。
平成１７年４月	e-Learning技術部門を独立させ、情報ネットワーク、高性能計算、分散情報システム、e-Learning、メディア情報の５技術部門体制とする。
平成１８年３月	統一認証システムの運用開始。
平成１８年４月	春日メインシステムを教育用システムに統合し、THINCLIENT型システムで運用開始。 WebCTのサイトライセンスを含むe-Learningシステムのレンタル開始。
平成１９年４月	情報環境機構が設立され、学術情報メディアセンターは機構内に位置づけられる。ネットワーク、分散情報システム、e-Learning・メディアの３研究開発部門体制となる。
平成１９年５月	SINET3への接続、運用開始。
平成１９年９月	１０GSWを核とした、新キャンパスネットワークをリース契約で導入し、運用開始。 SINET3、つくばWANとのマルチホーム接続による運用開始。
平成２０年３月	学生宿舎ネットワークシステム運用開始。
平成２１年３月	従来の教育用計算機システムと分散サテライトシステムを統合した全学計算機システムの運用開始。
平成２１年４月	統一認証システム研究開発部門を発足させ、４研究開発部門体制とする。
平成２１年９月	eラーニング推進室を設置。
平成２２年８月	eラーニング推進室が学習管理システム「筑波大学Moodle」の運用開始。（平成２６年８月まで運用） e-Learning・メディア研究開発部門をメディア研究開発部門とする。
平成２１～２２年度	学内無線LANシステムを整備
平成２３年４月	SINET4への接続、運用開始。
平成２４年４月	eラーニング推進室を改組し、教育クラウド室を設置。メディア研究開発部門を教育クラウド室に統合。分散情報システム研究開発部門を情報システム研究開発部門に名称変更。情報セキュリティ研究開発部門を新設。
平成２５年３月	全学計算機システム更新。
平成２５年９月	学習管理システムmanaba公開開始。
平成２７年９月	キャンパス情報ネットワークシステム更新。
平成２８年４月	SINET５への接続、運用開始。
平成２９年３月	全学計算機システム更新。